シンポジウム◎二つの世紀末と日本・アジア◎問題提起3

横浜華僑社会と二つの世紀末

伊藤泉美 横浜開港資料館調査研究員

 本日のシンポジウムのタイトルは「二つの世紀末と日本・アジア」ということで、いま、原田先生と山村先生がお話しになったんですが、これから私が話しますことは、アジアとの関係を考える場合に、私たちの身近にいる、日本にいるアジア系の人びと、とりわけ中国人の社会の歴史を通して、日本とアジアとのかかわりを考えていきたいと思っております。

 いまお二人の先生の話を聞きながら、これから私の話すことを考えてみますと、両先生が話されたことを九〇度ぐらい引っくり返して物事を見ているのかなという気がいたします。

 一つは、大アジア主義の関連なんですが、日本が大アジア主義をとっていく過程で、それと表裏一体の形で進む、不平等条約を改正していく交渉というのがあります。その歩みのなかで日本にいる華僑がどういうふうな立場に立っていくのか。大アジア主義の後ろのところで起こってくる日本の歩みとのかかわりがあります。

 もう一つは、今、山村先生がお話しになった日本の企業のアジア進出ということを引っくり返して考えてみますと、華僑というのは、日本に進出してきた中国人なんです。その人たちの社会は、一〇〇年前と現在と、非常に象徴的な動きをしております。日本に進出してきた中国人の問題を通して、これまでの日本とアジアの関係と、これからの関係をどういうふうにとらえていくのか、その辺をお話ししていきたいと思います。

 きょうの話は、第一点といたしまして、華僑のことを考える上で、どうして日本に、またより限定して横浜に中華街があるのかという、横浜華僑社会の形成のお話をして、その後、第二点としてちょうど一〇〇年前の一八九九年に条約改正が行なわれたときに、日本の華僑社会はどういう影響を受けたのかという、その点についてのお話をいたします。第三点は、ちょうど今年、日本の華僑社会全体のなかで二つの大きな動きがありましたので、それはいま動いている日本の華僑、あるいは在日中国人の社会の状況をどう反映しているのかということをお話ししたいと思います。

――横浜華僑社会の形成

 まず第一点目に関してですが、私は文字の資料をきょうは持ってきておりませんで、映像の資料を読み解きながら、スライドを見ながらお話をしていきたいと思います。

 まず、横浜華僑社会の形成ということですけれども、いま、横浜の華僑社会、中華街といいますのは非常に有名な一大観光地となっているんですが、なぜ横浜に中華街があるのか、華僑の社会があるのかということからお話ししていきたいと思います。

 いまからちょうど一四〇年前に日本が開国したとき、横浜、長崎などに居留地というものが開かれます。居留地というのは、アメリカ、イギリス、フランス、ロシアなど、日本と条約を結んだ五ヶ国の国民が暮らし、経済活動を営む場所として設定されたところで、そこに欧米商人とともに中国人がやってきます。

 居留地といいますのは、図1の地図の中央の水路で囲まれた台形の左半分の部分です。居留地撤廃後、この一帯を山下町と呼んでいます。大きさは、南北が歩いて一五分あまり、東西は一〇分あまりの、だいたい一平方キロメートルばかりの非常に狭いところです。ここに外国人が居住して経済活動を営むことを限定されました。山手のほうは居住地域でもあります。

 関内地区の居留地は広さが一平方キロメートルと申しましたが、アジアで最大の上海租界の三〇分の一ぐらいしかありません。居留地という空間が限られていたということが、後で申しますように、日本の華僑社会、特に経済的な活動を制限する大きな条件となりました。

 ちなみに、居留地をつくるときに、ここも含めてすべて、長崎の出島のように溝を掘っているんです。もともと溝がなかったところをわざと掘って、それぞれのところに関所を設けております。関所の内側ということで、このあたりを関内と呼んだわけです。

 そうした居留地を設けまして、その一画に中国人が住み着くようになります。居留地に欧米諸国の商館が支店を開こうとしてやってくるんですが、アメリカとかイギリスの商人がやってくるときに、山村先生のお話に出ました買弁というのを必ず連れてきます。横浜が開かれた幕末の時代に、有名なイギリスのジャーディン・マセソン商会が居留地の一番に店を開いたイギリス商人ということで、英一番館と言うんですが、ジャーディン・マセソン商会が日本で商売をするときに、香港のジャーディン・マセソンで働いていた中国人を伴ってやってきました。

 横浜で何か商売をしようとする場合、当然、現地の日本人の商人と意思の疎通を果たさなくてはいけないんですが、イギリス人と日本人が向かい合っても、まず言葉が通じません。そこで間に立ったのが香港で働いていた中国人なんです。外国商社で働いておりますから英語は話せます。また日本人と当時の中国人は漢文で筆談ができましたので、中国人はそれぞれ横浜に進出してきた外国商社の中ではどうしても不可欠な存在となります。

 それは商社だけではなくて、香港上海銀行とか、あるいはフランス系の郵船会社とか、横浜に進出してきた外国商社はほとんど買弁を連れてまいりました。その買弁が華僑社会のなかの頂点となって、買弁は自分のところで働く配下の者を伴ってやってきますので、そういう形でだんだんと人口が増え、横浜中華街ができてくるわけです。

 居留地の一番から二〇番まで、このあたりは海に平行して真っ直ぐに道路が造成されているんですが、後から造成した地域は、実は横浜新田という田んぼの畦道を急いで造成したために、斜めになっております。このあたりに、進出した当初、欧米商人と比べて経済的な地位が低かった中国人が住み着いの写真です。ていきます。

 図2は、明治一二年ぐらいの、中華街が大体できてきたころ

 横浜に行かれた方はおわかりになるかもしれませんが、山下公園側、海側から見たところにいまは交番が建っているのですが、写真の左手の通りが中華街大通りです。右手の通りがホリデー・インがあるところで、これが中華街ができてきたころの様子です。あまり中国的な感じがしませんが、中国系の両替商の看板とか靴店の看板などがあります。

 図3は、ずっと時間がさかのぼって、明治三年ごろ日本で発行されていた英字雑誌に載っていた写真です。これは関帝廟という、関羽を祀った、世界各国の華僑の間で信仰を集めているもので、現在も中華街の中に巨大な関帝廟がございますが、その初代のものです。明治三年の段階、つまり日本が開国してから一〇年ちょっとの間にこれだけの廟をつくるだけの華僑が集まり住んでいた。本国から祭壇とか全部持ってきたわけで、一つのコミュニティの中心である関帝廟をつくるまでになっていたということができると思います。

 図4は、もう少し時代が下ったころの中華街の中の関帝廟です。

 図5は、明治の末年ぐらいの中華街の関帝廟のお祭りで、現在の中華街大通りのところをねり歩いている情景です。

 次に、横浜華僑の経済活動ということで、中華街にいた華僑は何をしていたのかということなんですが、一つは先ほど申しました買弁、外国商館と契約している商人ですが、その商人が独立して貿易商となる場合があります。横浜の貿易商は主に日本産の海産物を香港や上海などに輸出し、台湾産の砂糖を輸入していました。あとは雑貨で、雑貨の一つとして、図6は当時のマッチのラベルなんですが、東京の会社でつくられていたものを、横浜の華僑貿易商が輸出していたものです。

 ただ、華僑というのは商人層に限られるわけではなくて、さまざまな新しい技術を日本に伝えたという側面が隠れているんですが、これは実は重要なことだと思います。

 図7は、明治一〇年代後半の居留地です。ここにヘップ・シン(Hep Sing)と書いてあるのは、華僑の建築関係の店です。当時、横浜の居留地には華僑の建築事務所とか、塗装店、ペンキを塗ったりする店が非常に多かったんです。居留の建物を見ていただくと、洋館なんですが、この洋館をつくる技術が幕末とか明治の初めの日本人にはありません。そこのところをどうしたかというと、香港や上海から中国人の建築関係の技師や職人さんがやってきて、居留地の建設にあたりました。当時、居留地で出されていた新聞を見てみますと、中国人の大工さん、塗装店の広告などがかなり出ています。

 図8は、居留地の主に欧米系の商社が集まっていたあたりの写真です。左手にチーサン・ブラザーズ(Che San Bros)と書いてあるのは、華僑の印刷店の看板です。横浜の場合、買弁が横浜に来た華僑の一つのルーツになるんですが、買弁というのはほとんど広東人ですので、そういった関係から横浜は広東系が圧倒的に多いのです。広東のなかでも鶴山県とか南海県の人たちは印刷技術を持っていた人が多いので、横浜の場合、華僑系の印刷店が何軒かありました。そこで英字新聞ですとか、英字の活字を組むことがあります。日本人が英字の活字等を組めなかったときに、中国人がこういう形で居留地のなかで印刷店を営んでいました。

 図9は明治の末年の中華街です。料理店、印刷店、

裁縫店がありました。

 もう一つ、新しい技術として、横浜の場合、ピアノも中国人がつくっていました。写真の左手に楽器店が見えます。

 また、明治三七年の夏、日露戦争祝勝会が横浜で開かれたときの中華街の写真があります。原田先生、山村先生のお話にも出てきましたが、日露戦争を華僑との関係で考えるとどうなるのでしょうか。中国本国が戦場となった戦争に日本が勝ったことで、華僑は大規模な祝勝会を開いています。これをどうとらえればよいのでしょうか。この点については、拙稿「日露戦争と横浜華僑」[注1] をご参照下さい。

 いま、スライドで、幕末から二〇世紀の終わりにかけて中華街がどういう形で形成されてきたのか、また華僑の職業はどうであったのかということをざっとご紹介しました。

――不平等条約の改正と華僑

 第二の問題になりますが、今から一〇〇年前の一八九九年に、日本は不平等条約を改正いたします。この不平等条約というのは、大きく二つに分けて、法権の回復ということと、関税自主権の回復というのがあります。幕末とか明治の初年に幕府がアメリカ、イギリスなどと結んだ不平等な条約を改正していく過程があるわけです。

 不平等条約の具体的なあらわれとして、一つは、日本にいる外国人に日本の警察権と裁判権が及ばないということがありました。日本で犯罪を犯した外国人、例えばイギリス人が日本の商店から何か物を盗んでしまった場合、日本の警察とか裁判官は立ち入ることができませんで、横浜にあったイギリス領事館のなかで、領事裁判というのを行ないました。

 日本の法権が及ばない外国人がさまざまな問題で領事裁判で裁かれますと、外国人に有利なような裁判が行なわれております。例えば日本の商店から物を盗んだり、あるいは代金を払わなかったりという、瑣末なレベルの問題が多数起こってきます。

 それから、例えば明治一九年に起こったノルマントン号事件というのがあって、和歌山沖でイギリス船籍の船が沈没したときに、日本の乗客は全部死んでしまったんですが、イギリス人の船長と乗組員は全部助かったという、非常に象徴的な事件が起こったりしました。

 日本にいる外国人に裁判権、警察権が及ばないというのが領事裁判制度で、それと表裏一体なのが居留地制度です。領事裁判権が及ばない外国人が日本全国にいたのではたまらないので、先ほど地図でお見せした出島化した居留地のなかに閉じ込めます。居留地というのは閉じ込めるという意味合いもありますが、逆に日本にいる外国人にとってみれば、憲法とかいろいろな法律が何も整っていない日本で外国人が至るところにいるのはかえって危険であるという意味もありますので、保護するという意味もあります。

 もう一つは、協定関税制度というのがあって、日本側が有利なように関税を決められませんでした。外国から安い輸入品が入ってきて、日本の商品の発展を非常に抑えつけるという、商業的あるいは経済的な意味でのダメージがありまして、それを明治の四〇年間かかって引っくり返していったのです。

 その条約改正交渉を進めるため、日本が欧米諸国と対等な国になることを目指して、また、欧米諸国が日本が対等になったというふうに認めてくれるために、衣食住を西洋化したり、あるいはもっと根本的なところで議会制度を整えたり、憲法を発布したり、そういう過程を経て、明治三二年、今から一〇〇年前の七月に居留地を撤廃して、不平等条約の改正がなされました。

 ところが、ここで一つだけ大きな問題がありました。居留地撤廃をすれば、日本全国どこにでも外国人が暮らす、いわゆる内地雑居となります。大問題となったこの内地雑居の実施をめぐっては、賛否両論の論争が展開されますが、そのなかで問題となった一つが、日本にいる中国人をどうするのかということです。幕末のころから、居留地のなかにいる外国人人口の五割から七割は中国人でした。日本は、アメリカ、イギリスなどと最初に条約を結んで国際化したのですが、アメリカと条約を結んでも、入ってきた外国人の七割は中国人だったんです。これが日本の国際化の一つのあらわれなんですけれども、居留地を撤廃するときに大問題となったのは、数の非常に多い中国人をどうするのかということでした。

 また、条約上の問題として、日本は日清戦争にこの段階で勝っており、日本における領事裁判権を中国側は喪失しておりますので、特に条約改正で中国人に対して内地雑居を許可するという根拠がないわけです。条約改正が実施されたのは七月一七日なんですが、七月一〇日になって内務省令と勅令三五二号というのが発布されまして、中国人とはっきりは言わないんですが、「条約及び慣行により居住の自由を有せざる者といえども、従前の居留地及び雑居地において、居住、移転、営業、その他の行為をなすことを得」と。ですから中国人も居留地外において営業とか、住むことができるのですが、ただし、労働者は特に行政官庁の許可を受けなければいけないという規定がなされます。労働者というのは何かという規定も細かくされていまして、農業、鉱業等に従事する中国人、いまの言葉で言いますと第一次産業に従事する労働者、あるいは未熟練労働者は、居留地の外に出さないという、そういう法律になります。これは当時、安い労働力である中国人が大勢入ってくることによって、日本の労働者の就職の場が失われるという、危惧が広まります。そこで中国人に対しては、日本に上陸することはできるが、第一次産業に従事する人は居留地の外には出られないということなったのです。先ほど地図で示しましたように、居留地の範囲は非常に狭いのです。そこで農業や鉱業は事実上できませんので、つまりそういった労働者は事実上日本には入れないという、法令を発布いたしました。

 それまでの華僑社会自体も、商人ですとか職人ですとかそういう人たちがベースだったんですけれども、勅令のなかで建築業なども規制されてきます。ですから居留地撤廃以前の横浜の華僑社会はある意味での多様性があったんですが、居留地撤廃以後はその外で営める職業は、料理業、洋裁業、散髪業に限られまして、これを「三把刀」、三つの刀の職業と言っております。それ以外のものはだんだん衰退していきます。

 一〇〇年前の日本は、アジアからの人びとを受け入れる段階で、労働者層が入ってくることには大きな壁を築いたと言えます。

 その後、関東大震災とか、日中戦争とか、さまざまな問題があって、中国人の職業はより阻まれていきます。

 こうした過程を経てきた華僑社会が、いま、一つの大きな動きを見せつつあります。

――日本華僑社会の新たな動き

 まず、老華僑(Old Comer)と新華僑(New Comer)についてお話しします。

 戦前からいる人びとを主に老華僑と言うんですが、最も古い人たちは一四〇年ぐらい前に来た人たちの子孫がいます。日本の華僑社会はそうした老華僑たちのコミュニティとしてずっときたわけですが、バブルの時代から、またこの時期は中国で改革開放政策が推進された時期ですが、日本における中国人人口が爆発的にふえていきます。横浜の場合をとりましても、一九八五年には五〇〇〇人足らずだったのが、六年後の一九九一年には一万人を超して、六年間で倍増しています。バブル以前と以後は人口だけではなくて、住んでいる地域も違ってきまして、それ以前は中華街の中区のあたりに住んでいた人たちが七割以上を占めていたんですが、一九九七年、二年前には、中華街に住んでいる人たちは横浜市のなかでも三割程度になっておりますので、老華僑の社会だけ見ていたのでは華僑社会は見えないという状況になってきています。

 そうしたなかで、今年の九月、在日中国人が集まって、日本中華総商会というのが設立されました。これは、もともと日本にいた老華僑の人びとと、新しくやってきた新華僑の人びと、もう一つ、中国政府が出資した企業を中資企業と言うんですが、その三つが柱となってできた団体で、これまでばらばらだった三者が力を合わせて、日本における中国系の力を発揮していくということと、地元日本の経済の発展に寄与することを目的としております。

 非常におもしろいことは、新華僑、老華僑、中資企業というのは、性格を簡単に抽出するならば、新華僑の人びとは、留学生として日本に来て、その後就職するという、ある意味で高学歴で、技術と技能を持った人たちです。例えばハイテクだとか、バイオだとか、コンピュータなどの企業を起こしている人です。老華僑は、長い家ですと一〇〇年余りの経験と基盤がある。中資企業は中国政府が出している資金がある。新華僑は技術と知識、老華僑は経験と基盤、中資企業は資金という、三つの特徴を出し合って、日本における中国系の経済力をアップしていこうと、それとともに日本の経済団体との交流を盛んにしていこうという、そういう動きととらえられます。

 そういった新華僑と老華僑との交流が見られるとともに、老華僑自身、いままで神戸、長崎、横浜、函館とばらばらであった留日華僑の総会が、留日華僑連合総会という形で設立されました。

 日本のなかの華僑の動きが、いままでですと老華僑でかたまっていたのが、そうではなく、新しい人たちがどんどん入ってくるなかで、非常に目まぐるしい動きをしております。

 また、老華僑の心配事は、横浜華僑のアイデンティティという問題にかかわるのですが、老華僑は人口規模が小さく、若い世代の多くが日本人と結婚しています。「同化」という言葉はどうかと思いますが、現地社会、日本人社会との関わりが密接になるなかで、中国人としてのアイデンティティの保持という点を、今の老華僑社会のリーダーたちはとても心配しています。中国人としての心とか誇り、歴史を自分たちより若い世代は失っていくのではないか。そういうことで、中華街を食の街だけではなくて、文化や歴史の街として、それに誇りを持っていく若い世代をつくっていくことが重要で、その一環として、私も協力して、本日お配りした中華街の歴史のパンフレットをつくっているわけです。

 老華僑の中では、自分たちの中国人としてのアイデンティティをどう確立するかという問題がありますが、そのなかで新しい華僑との交流ということが一つのポイントになってくるのではないかと思います。ただし、老華僑と新華僑は考え方も違いますし、経済的なレベルもいまのところ違うという、いろいろな問題がありますが、そのなかで華僑自身の社会がどうなっていくのか。変わっていく華僑自身の社会を日本人はどうとらえていくのか。二一世紀に向けて日本が国際化するなかで、日本にいるアジア系の人びととどうかかわっていくのか。これが一つの大きな課題ではないかと思っております。

 ちょっとまとまりのない話でしたが、この辺で終わりにしたいと思います。

いとういずみ

お茶の水女子大学大学院人間文化研究科中退。日本華僑史専攻。現在、横浜開港資料館調査研究員。著書に『横浜中華街』(横浜開港資料館、一九九四年)など。

本文に戻るにはブラウザの「戻る」ボタンを使用してください

*1 伊藤泉美「日露戦争と横浜華僑」『開港のひろば』六五号、一九八八年八月